4月第1週の株式市場は、日経平均▲3.41%と続落、NYダウも▲2.27%と下落、ユーロストックス50▲1.35%と11週ぶり下落となりました。
前週のレポートでは、“第一四半期の上昇率でランクインした6回のケースの比較チャートを見ると、2012年を除いて4月以降も上昇しており”と述べましたが、中東情勢の緊迫から日経平均は1377円の大幅下落となり、比較チャートでは2012年4月のコースを歩んでいるように見えます。
同コースとなるとひとまず38000円を挟んでもみ合いとなり、4月下旬から再度下落し33100円でボトムとなります。
その中東情勢ですが、
4/1 イスラエル、ダマスカス市内のイラン大使館空爆
4/4 米国CIAが、イランが48時間以内にイスラエルへ大使館空爆の報復攻撃をすると警告
これに対して、イスラエルのネタニヤフ首相は「危害受ければ反撃する」と発言。
ネタニヤフ首相の発言をきっかけに地政学リスクが意識されえる展開になりました。同日ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁がインフレ鈍化の進展が滞る場合は年内の利下げは必要なくなる可能性があると発言しましたが、リスクオフの債券買いは止まらず、同日は米国長期金利は3bp低下の4.30%となりました。
翌日4/5金曜日の米国雇用統計の結果は、市場予想を上回る30万3000人の雇用者増となり、長期金利は一転して9bp上昇、また、株式市場は米国経済の力強さを好感してNYダウは前日比+307ドルとなりました。
週を通して、日々の乱高下が激しくボラティリティの高い状況となっており、高値追いから調整局面になったようにも見えます。週明けのSQ週には、横ばい/下落のパターンに対応して日経平均38000円を意識したカバードプットがいいかもしれません。