今年は1月、6月、11月に驚きがもたらされました。1月は中国経済に対する不安、6月はBrexit、11月は米大統領選でのトランプ氏の当選です。チャートは2015年末を100として今年の各国の株価動向と、各国指数のボラティリティを100日分の値を使って計算したものをプロットしたものです。採用国は米国、英国、欧州、日本、中国です。

株価を見ますと、赤線のSP500、緑線のFTSE（英国）のパフォーマンスが圧倒的に良くなっています（問題発生国にもかかわらず）。そして、日本と欧州は前年末比でほぼ変わらずとなり、中国株はマイナス幅が大きくなっています。

中国株はトランプラリーでいったん上昇したものの、12月以降は不調であることもわかります。

ボラティリティは上昇する場面があったものの、年末は各国で今年の最低水準まで落ち着いてきています。来年はこのままボラティリティの低下と共にじりじりと上昇する展開となるのか、それとも、新たなニュースがボラティリティの上昇を招くのか、注目したいところです。

チャート1（クリックで拡大します）

 

本資料は、情報提供のみを目的として作成したもので、いかなる有価証券等の売買の勧誘を目的としたものではありません。また、一般的あるいは特定の投資助言 を行うものでもありません。本資料は、信頼できると判断した情報源から入手した情報・データ等をもとに作成しておりますが、これらの情報・データ等また本 資料の内容の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。情報が不完全な場合または要約されている場合もあります。本資料に掲載されたデー タ・統計等のうち作成者・出所が明記されていないものは、当社により作成されたものです。本資料に掲載された見解や予測は、本資料作成時のものであり予告 なしに変更されます。運用方針・資産配分等は、参考情報であり予告なしに変更されます。過去の実績は将来の成果を予測あるいは保証するものではありません。

光世証券株式会社　金融商品取引業者　近畿財務局長(金商)第１４号　加入協会／日本証券業協会

 

1月の株のアノマリーに小型株が強いというものがあります。話にはよく聞きますが本当でしょうか？調べてみます。

TOPIXと東証2部指数の対比

TOPIXと東証2部指数を使って調べます。この二つを使うのは一番数値が長く取れるという点からです（1961年からのデータが利用できます）。ここではTOPIXを大型株指数、東証2部指数を小型株指数として考えます。

ここでは月足を使い、各指数の前月比をまず作成します。そしてその前月比の比較を行います。小型株の強弱を見るために小型株の前月比から大型株の前月比の差を利用します。その差の動きを見たのがチャート1です。これでは感覚としてとらえにくいため、実際の差を見たものを表1として掲載しました。

もちろんこのような数値を見ても良く分かりません。そこで、まずは1月のパフォーマンスだけ抜き出し図表化してみました（チャート2、上）。統計数値を見ると、平均は2.07％、標準偏差は4.06％、25パーセンタイル値は0.19％、50パーセンタイル値は2.21％となっています。75％の数値でプラスになっていることが分かります。

次に1月以外のパフォーマンスも同様に見てみました（チャート2、下）。同様に統計数値を見ると、平均は0.05％、標準偏差は4.02％、25パーセンタイル値は‐2.53％、50パーセンタイル値は‐0.17％となっています。

ここから1月は小型株が相対的に強いことが分かります。

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本資料は、情報提供のみを目的として作成したもので、いかなる有価証券等の売買の勧誘を目的としたものではありません。また、一般的あるいは特定の投資助言 を行うものでもありません。本資料は、信頼できると判断した情報源から入手した情報・データ等をもとに作成しておりますが、これらの情報・データ等また本 資料の内容の正確性、適時性、完全性等を保証するものではありません。情報が不完全な場合または要約されている場合もあります。本資料に掲載されたデー タ・統計等のうち作成者・出所が明記されていないものは、当社により作成されたものです。本資料に掲載された見解や予測は、本資料作成時のものであり予告 なしに変更されます。運用方針・資産配分等は、参考情報であり予告なしに変更されます。過去の実績は将来の成果を予測あるいは保証するものではありません。

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経済には好況・不況の循環があり、景気循環は株価に大きく影響を与えます。巷では1987年のブラックマンデー、1997年のアジア通貨危機、リーマンショックの予兆が見えた2007年を並べて、2017年も何らかのショックがあるのではないかということが言われています。ここでは干支によって、株価動向に何らかの傾向があるのかということを調べてみました。

各干支の平均パフォーマンス、標準偏差を見たのが表1です。標準偏差の値が大きいほど、パフォーマンスにばらつきがあるということが言えます。一番下の平均という欄は、各指数の平均を取っています。

酉年を見てみると、パフォーマンスは18.11％と平均の10.55％を上回り、標準偏差は23.42％と平均の26.01％を下回ります。これから酉年は平均よりもパフォーマンスが出る一方で、動きは落ち着いているということが言えます。

各干支の内訳を見たのが表2です。酉年は1957年こそ下落しましたが、その後は連続して上昇しています。様々な媒体で来年はリスクが高くなるということが言われていますが、人々は既にそれに備えており、案外落ち着いた年になるかも知れないと、干支からは示唆されます。

表1　干支毎の平均パフォーマンス

表2　干支毎のパフォーマンス内訳

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トランプラリーが続くのかどうか、日本株の売買シェアの高い海外投資家の動向にかかっているとも言われます。そこで、海外投資家の月別売買状況を見て、今後の動向を推測する材料にしてみたいと思います。

表1　海外投資家株式月別買い越し・売り越し額

表1は年別月別の海外投資家の株式の買い越し、もしくは売り越し額を示しています。月平均は2003年以降のその月の買い越し・売り越し金額の平均を表します。年合計はその年の買い越し、売り越し金額を示します。

ここから分かるのは、12月の動向にもよりますが、今年はリーマンショックの年と同程度に海外投資家が日本株を売り越していたということです。もし今年が売り越しとなれば、2003年以降で3度目の売り越しとなります。ちなみに年間買い越し額の平均は3兆7,513億円です。

月平均に目を移すと、海外投資家の買い越し額が最も大きいのは4月、それに11月、12月が続きます。この傾向を見ると、5月に売って秋に戻って来いという相場格言通りに海外投資家は動いているとも言えます。また、冬に株が買われるというのはアノマリーで言えることであり、トランプラリーと呼んでよいのかは、もう少し時間を置いた方が良いのかもしれません。月平均の平均は3,158億円なのですが、1，2，3月の平均はそれを下回っています。そのため、来年の1月、2月の動向も見守りたいところであります。

トランプラリーをアベノミクスの初期に重ねてみる意見もあります。アベノミクス初期の動向を見てみますと、12月に1兆5千億円買い越し、その後7月まで買い越しが継続していました。それほどドラスティックな資金流入になるのか、現時点では何とも言えませんが、資金シフトが起こっていることを期待したいところではあります。

 

海外投資家の動向と日本株の関係

表2では海外投資家の動向とTOPIXの前月比を見てみました。縦軸がTOPIXの前月比、横軸が海外投資家の買い越し、売り越し額です。表からは海外投資家が買えば上昇し、売れば下落するというような関係が感じられます。

この表は都合、2003年1月の結果を除いたものとなっているのですが、月数が166ある中、海外投資家が株式を買い越した回数は111回となっています。海外投資家が買い越したうち、TOPIXが下落した回数は32回（約29％）です。反対に海外投資家が売り越した55回中、上昇したのは15回（27％）となっています。

つまり、よく言われるように、海外投資家の売買に日本株の動向は左右されています。

表2　海外投資家動向（横軸）とTOPIX前月比（縦軸）

TOPIXチャート

海外投資家動向ヒートマップ

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来年2017年の秋に、中国で共産党大会が行われます。党大会の年は株価のパフォーマンスが良いでしょうというようなことが言われますが、実際はどうなのでしょうか？上海総合指数の月別パフォーマンスのピボットテーブルを作成し、観察してみました。

まずは数値のとれる1991年以降のパフォーマンスを見てみます。1990年代には月に100％以上指数が上がることもあったことが見えたり中々興味深いです。月別の平均を集計した「月平均」の欄を見ると、7月、9月、10月が弱いことが分かります。

次に共産党大会が行われた年の動向を見てみます。月間平均の収益を見ると、6月から10月はマイナスになっており、党大会に向けて株価が下がるかも知れないという傾向が見えます。

年間収益の平均は通年のものが24％なのに対して、党大会のある年の平均は56％となっています。しかし、1992年の大きすぎる上昇（1991年も上昇していた）、2007年はリーマンショック前でバブルの様相を株式市場が呈したことなどを考えると、この数値を使う際には少し考える必要があるかも知れません。

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