5月第1週、日経平均株価は+2.81％、NYダウは+2.48％、ユーロストックス50は+4.43%と続伸となりました。
トランプ政権が自動車関税や対中関税引き下げを検討というニュースがトリガーとなり日米欧の主要株価指数は上昇となりました。S&P500の動きを見ると、10％下落調整局面での比較は依然として1998年の動きをトレースしています。トレースが続くならば、反発局面の値幅はほぼほぼ十分であり、再度、下落に注意をする価格帯となります。とはいえ1998年は再度下落するもその後反発し、上昇トレンドに入っています(LTCM破綻後のFRB緊急利下げ)。

(Bloomberg)トランプ氏、対中関税「大幅」引き下げ示唆－中国は全面撤廃求める
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-23/SV6D3ODWX2PS00

(Bloomberg) トランプ米政権、自動車産業を対象とした関税の軽減検討－関係者
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-24/SV79K2T0G1KW00

一方で、今週の急激な反発により4/24の米国市場ではZweig Breadth Thrustという稀な買いシグナルが点灯しました。直近では2023年11月に発生しており、5か月で20％超の上昇となりました。2000年以降のシグナル点灯後の動きを比較すると、5月中旬までは上昇となります(～5％)。チャートでは13週線5693pt(あと3.8％の余地)が目安になりそうです。
中旬以降、2003年11月～様にそのまま続伸するのか、2011年10月のようにいったん反落して揉み合うのかケースが分かれますが、中旬には関税発動後の影響の試金石となる米国4月CPIとPPIの発表があり、発表値の影響で上下トレンドが分かれるものと思われます。
いずれにせよ中旬までは強気のスタンスというアノマリーになり、冒頭の1998年との類似性は分かれます。

4/25日の主要通貨別の騰落ランキングでは日本円の下落が大きくなっており、他通貨よりも大きな下落はこれまで溜まった投機筋の円ロングポジションの影響がうかがえます。
トランプ政権が当面融和なスタンスを取ると仮定した場合、株価の上昇もあいまって【1546】ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ダウ・ジョーンズ工業株３０種平均株価など、為替ヘッジ無しの外国株ETFが大きくアウトパフォームしそうです。
とはいえ、冒頭のアノマリーは反落を示唆しており、また、不規則に発言が変わっていくトランプリスクを考えるとある程度のヘッジも欲しくなりますので225オプションのコールを売る、変則的なカバードコールもよさそうです。

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