～4/1の週は、NYダウは ▲584.25ドルと反落、日経平均も ▲1,569円と反落しました。
前週+2,836に大幅反発となった日経平均ですが、今週発表された信用評価損益率(売り)のデータでは、3/13 の23.85%から3/27+1.56%と売り方の評価益が大きく減少しました。

リーマンショック時も2008/10/10の26.46%から 2008/12/26の3.41%へと、一番底を付けた後に売り方評価益が減少しており、今回の新型コロナもひとまず一番底をつけたパターンといえそうです。
金曜日に発表された米国の非農業部門雇用者数は▲701Kと記録的な悪化を示しており、今後、ローン返済の滞りなどを起因とする信用不安が懸念されます(株価は2番底へ)。

ただし、リーマンショック後、真っ先に一番大きくリバウンドしたのはジャンク債などのクレジット系の商品だったことを思い出した方がよいかもしれません。当時は、リーマンショックの余波はまだ終わっていない、深刻な破綻はこれからだ、ジャンク債の発行が増えているのは非常に危険、金融界は全く懲りていないという論調が支配する中、結果的には高利回りが破綻ロスを吸収し、2009/1～2009/6の半期リターンは株式を上回る水準となりました。

リーマンショック時は、株価が1番底から2番底を付けるまでの間に、中国の大規模な財政出動によるコモディティ上昇、資源国通貨の上昇、各国金融緩和による”新興国”債券の上昇(信用スプレッドの縮小)が起こりました(下記図参照)。今回も、各国の中央銀行による緩和、米国を筆頭に大規模な財政出動が計画されており、譲許は似通っています。今後、株価はBOX相場ないし２番底を探る展開となりますが、株価よりむしろジャンク債の動向(HYG: iShares米国ハイイールドETFなど)を注目したほうがよいと思われます。

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