3月第3週の株式市場は、日経平均は+1.68％と続伸、NYダウは+1.20％の反発、ユーロストックス50も+0.36%の反発となりました。

前週に高値から10％下落で調整局面入りをしたS&P500は+0.51%とアノマリー通りに反発となりました。アノマリーが継続するならば、次週も小康状態か小幅上昇が見込まれ、カバードコールが有利です。

米国株が反発する中で、新興国では、3/18(火)に成長懸念からインドネシア株が下落、5％超の下落で一時売買停止となりました。また、3/19(水)には、エルドアン・トルコ大統領の政敵であるイマムオール・イスタンブール市長が拘束されたことをきっかけにトルコ株/通過が売られ、週間で▲16.57％の大幅下落となりました。
新興国株の急落が相次ぐと、アジア通貨危機のような状況を想像し身構えますが、MSCIエマージングマーケット指数は+1.05%と上昇しており、国際金融システムの問題ではなくあくまで個別の事象と捉えてよさそうです。
Bloombergで取得できる89か国の主要株価指数(93指数)を基に、週間で5％下落した指数の割合を作成しました。足元ではトルコのイスタンブール100種指数が該当しますが、その他の指数は堅調であることから下大幅下落指数の割合は低く推移しています。
過去の事例を見ると、リーマンショックやコロナショックなどの局面で5％超の下落が発生する指数の割合が大きくなっていますが、予見的に先の相場の下落を示唆すものではなく、むしろ陰の極みを示す指標と言えます。

という事で、新興国危機は杞憂と考え、前週から続く上述のアノマリーをベースにカバードコール、もしくは配当の再投資に関わるトレードが良さそうです。配当の再投資に関しては、権利付き最終日前後にTPX売り/ダウ買いとドテンにするところまでアノマリーと考えると二度美味しい取引です。

大証TOPIX先物÷大証ダウ先物

S&P500の調整局面入り比較チャート

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