～3/15の週はNYダウ＋1.57%、日経平均＋2.02％と前週までの下落から反発となりました。

結果的に、これまで当レポートで掲示してきた、「日経平均が20%下落した後の比較チャート」の2010年8月のコースに近いものとなっています。

中国が景気刺激策の堅持を表明していることから引き続き堅調な株価推移が予想されますが、21日に開催されるFOMCでのバランスシート縮小計画の見直し次第では波乱となる可能性がある点に注意が必要です。

一方で、再来週の26日は権利付き最終日となります。インデックスファンドによる配当の再投資タイミングは年々早くなっている傾向にあり、週後半から再投資による先物買いが株価を支える事が期待されます。

14日木曜日に発表された裁定残高は、買い残高が前週比4063億増加、売り残高も3480億円増加と売り買い両方の残高が急増するという珍しい結果でした。売り残高が1週間で3000億円以上増加したのは2016年8月、2016年12月以来3回目で、当時はトランプ大統領の当選をきっかけに株価が大きく上昇しました。

裁定売り残の増加(カウンターパーティーとして先物売りポジションの増加)、レバレッジETF(ベア)の口数急増など市場は過度に警戒状態にあり、逆説的になりますが、皆がショートを持っている以上大きな下げは期待できなさそうです。

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