昨年末、米国債券市場においてイールドカーブのフラット化が話題となっていましたが、2018年に入り巻き戻しが起きそうな雰囲気が漂っています。
1/5の雇用統計が市場予想に届かなかったことから、2018年の利上げ回数が3回以上ではなく2回にとどまる可能性が出てきました。

これまで、年1回×25bpの利上げにとどめていたFRBは2017年には年3回×25bpと利上げペースを加速させました。好調な米国経済を背景に2018年はさらに利上げが加速するとの思惑から、昨年末はフラットニングが進んでいたわけですが、ここに来て弱い雇用統計に水を差された格好となり、短期債売り/長期債買いのフラットニングポジションの解消が発生、長期債売り(長期金利の上昇)となったものと思われます（日銀の超長期ゾーンの買い入れ減額もこの流れを後押しした模様）。

さて、2018年に年2回しか利上げがなかった場合、10年債利回り-2年債利回りスプレッドはどのくらいになるかと気になります。冒頭の図を見ると、2015年に利上げ開始していよいよ本格的に利上げが始まると思われながらも、結局1回しかしなかった2016年のスプレッドが1%くらいでしたので、このあたりが目途となりそうです。

2015年(利上げ1回)：1.45%(年平均)
2016年(利上げ1回)：1.00％(年平均)
2017年(利上げ3回)：0.91％(年平均)

2018年にリセッションはなく、2年債がFOMC目標金利を上回るとすると、年2回×25bpの利上げで2年債利回りは2%以上となります。一方、長期金利に関しては、目安となる実質経済成長率はアトランタ連銀のGDPNowで3.00%ほどとなっており、10年債利回りが3.00%まで上昇とすると、やはり、スプレッドの上限は1.00%ほどで冒頭のグラフを眺めた感じと同じ水準感になります。

新債券王と呼ばれる著名投資家のジェフリー・ガンドラックは2018年の見通しとして米国10年債利回りが3.25%まで上昇すると発言、元債券王のビル・グロスも負けじと3.00%超えを予測するなど、米国債券市場の下落を見る投資家が多いようですが、日本の債券市場については、日銀はインフレ2%の物価目標をギブアップしておらず、また、足元の物価上昇率は0.9%(全国コアコア、11月)にとどまっていることから、海外債券安につられ国内金利が上昇した場合でも、日本10年国債利回りが＋0.10%を上回れば、これまで通り指値オペで対応するものと思われます（その場合、テーパーリング懸念払拭からの円安も同時に起こりそうです）。

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