光世倶楽部　【先物・オプション　オンライン取引】

主な取扱商品の発注必要証拠金額等　 証拠金の説明　

有価証券オプションの売建に必要な証拠金等　 証拠金の入金方法

代用有価証券の入庫　 値洗い　 証拠金不足　

証拠金

光世証券では、お取引に必要な証拠金を「ＳＰＡＮ®」という証拠金計算方法を用いて設定しています。

主な取扱商品の発注必要証拠金額等

商　品	１枚あたりの プライス・スキャンレンジ （ Ａ ）	１枚あたりの 発注必要証拠金額 （ Ａ × １．５ ）
（適用期間）	2020年9月23日〜9月25日	2020年9月24日〜9月28日
日経平均ＶＩ先物	100,000円	150,000円
東証マザーズ指数先物	133,000円	199,500円
ＪＰＸ日経４００先物	68,000円	102,000円
日経２２５先物	1,200,000円	1,800,000円
日経２２５mini	120,000円	180,000円
ＴＯＰＩＸ先物	765,000円	1,147,500円
ミニＴＯＰＩＸ先物	76,500円	114,750円
長期国債先物	1,080,000円	1,620,000円
ミニ長期国債先物	108,000円	162,000円
金標準先物	252,000円	378,000円
金ミニ先物	25,200円	37,800円
（適用期間）	2020年9月14日〜9月18日	2020年9月15日〜9月23日
日経平均ＶＩ先物	99,000円	148,500円
東証マザーズ指数先物	130,000円	195,000円
ＪＰＸ日経４００先物	68,000円	102,000円
日経２２５先物	1,200,000円	1,800,000円
日経２２５mini	120,000円	180,000円
ＴＯＰＩＸ先物	765,000円	1,147,500円
ミニＴＯＰＩＸ先物	76,500円	114,750円
長期国債先物	1,110,000円	1,665,000円
ミニ長期国債先物	111,000円	166,500円
金標準先物	252,000円	378,000円
金ミニ先物	25,200円	37,800円

＊　上表以外の商品のプライス・スキャンレンジについては、日本証券クリアリング機構のホームページをご覧ください。

≫　日本証券クリアリング機構のホームページはこちら

証拠金の説明

現金証拠金残高	お客様が預託されている証拠金のうち、先物取引の決済損益及びオプション取引の受渡代金を加減算した後の現金残高です。先物評価損益は加味していません（※）。 現金証拠金残高 ＝ 証拠金預託額 ± 先物決済損益 ± オプション受渡代金 ※ ： 但し、値洗い後の現金証拠金残高が先物評価損を下回った場合は、その差額が現金不足額となり、証拠金を追加していただく必要があります。
受入証拠金総額	現金証拠金残高と代用有価証券評価額の合計額に、先物評価損益（手数料等含む）と現金授受予定額 （未決済の先物決済損益及びオプション受渡代金） を加減算した値です。 受入証拠金総額　＝　現金証拠金残高　＋　代用有価証券評価額 　±　先物評価損益（手数料等含む）　±　現金授受予定額
発注必要証拠金	新規発注時に必要な証拠金です。 先物取引 １枚につき、プライス・スキャンレンジ（※）　×　1.5 オプション取引 （買建） オプション買付代金相当額 発注必要証拠金は、同じ限月のものでも、売り買い両建をネットせずに計算します。 先物取引については、有価証券により代用することが可能ですが、発注必要証拠金の内３０％以上は現金によるものとします。 ※ ： プライス・スキャンレンジとは、１単位あたりの証拠金所要額です。対象商品の過去２４週間の価格変動をもとに、「日本証券クリアリング機構」が設定している、各種パラメーターの一つです。ミニ先物のプライス・スキャンレンジは、ラージ先物の１０分の１になります。
ＳＰＡＮ証拠金額	先物・オプション取引の建玉について、ＳＰＡＮ®を用いて算出した証拠金額のことです。「建玉必要証拠金額」及び「証拠金所要額」を計算する際に、使用します。
建玉必要証拠金	建玉の維持に必要な証拠金です。受入証拠金総額が建玉必要証拠金を下回った場合、回復するまでの間、新規注文及び証拠金の引出しは行えません。 建玉必要証拠金額 ＝ [ＳＰＡＮ証拠金額 − 買オプション価値の総額（※）] × １．５ ※ ： 買オプション価値の総額とは、買建玉があるオプション取引の銘柄について、清算価格を１単位あたりの金額に換算した額に、買建玉の数量を乗じて得た額です。
証拠金所要額 （最低維持証拠金）	証拠金の最低必要額です。値洗い等の結果により、受入証拠金総額が証拠金所要額を下回った場合は証拠金不足となり、証拠金を追加していただく必要があります。 証拠金所要額　＝　[ＳＰＡＮ証拠金額　−　買オプション価値の総額]　×　１．０
証拠金余力額	受入証拠金総額が建玉必要証拠金を上回る場合の、その差額です。以下の計算式で算出します。証拠金余力額から、その時点の発注可能額または出金可能額が算出されます。 証拠金余力額　＝　受入証拠金総額　−　建玉必要証拠金

有価証券オプションの売建に必要な証拠金等

光世証券では、原則、オプションの売建注文を受付けておりません。但し、「カバードコール」または「ターゲットバイイング」の手法を利用した場合に限り、有価証券オプションの売建が可能です。有価証券オプションの売建については、「建玉必要証拠金」や「証拠金所要額（最低維持証拠金）」の計算には含めず、それぞれ下記の通り、対象有価証券または証拠金が必要となります。

カバードコールの場合	原則、対象有価証券を当社の「保護預り口座」にお預けいただいていることが必要です。また、建玉を保有している間は、対象有価証券を売却することはできません。
ターゲットバイイングの場合	権利行使に伴う買付代金相当額以上の証拠金（ターゲットバイイング拘束額）が必要です。この場合の証拠金は、有価証券により代用することはできません。

証拠金の入金方法

銀行振込によるご入金

注文に必要な証拠金は、事前に「先物・オプション取引口座」へご入金していただきます。当社の指定する振込先銀行口座（※１）にお振込みください（※２）。

なお、ご送金いただいてから、お取引画面の現金証拠金残高に反映するまで、多少の時間を要しますことをご了承ください。

※１ ： 振込先銀行口座はりそな銀行の当座預金口座です。支店・口座番号などは口座開設後にお知らせします。

※２ ： 振込手数料はお客様のご負担とさせていただきます。お振込みは、必ずご本人様のご名義でお願いします。お取引口座と同一名義でない場合は、お振込みいただいた資金をご返却させていただくことになりますので、ご注意ください。

証券取引口座からの振替入金

「証券取引口座」のお預り金を「先物・オプション取引口座」へ振替ることが可能です。振替入金のご指示は、下記のお問い合せ窓口もしくはお客様担当者が承りますので、お電話でお申し付けください。

なお、振替入金のご指示をいただいてから、お取引画面の現金証拠金残高に反映するまで、多少の時間を要します。さらに、ご指示いただいた時間帯によっては、振替入金が翌営業日になる場合がありますことをご了承ください。

代用有価証券の入庫

証拠金は、現金のほか国内上場株式等により代用することが可能です。代用有価証券の掛目は下記の通りです。

上場株式（上場優先株を除く） 上場投信（ＥＴＦ・ＲＥＩＴ等）	前営業日終値の70％
上場新株予約権付社債	前営業日終値の80％

（注）取引所等の規制や、当社独自の規制措置により、銘柄毎に、上記掛目を一時的に引き下げたり、代用有価証券の対象から除外する場合があります。

保護預りからの振替入庫のご指示や、他社からの移管等による入庫のご連絡は、下記のお問い合わせ窓口もしくはお客様担当者が承りますので、お電話でお申し付けください。

証拠金の出金方法

証拠金余力額を限度として、現金証拠金残高にある現金の振込出金もしくは証券取引口座への振替出金が可能です。

振込出金もしくは振替出金のご依頼は、下記のお問い合わせ窓口もしくはお客様担当者が承りますので、お電話でお申し付けください。

振込出金の受付時間について

正午までに当社へご指示いただいた振込出金については、翌営業日にお客様のご登録銀行口座へお振込みいたします。なお、正午より後にご指示いただいた振込出金については、翌々営業日の振込になる場合があります。

振替出金の受付時間について

正午までに当社へご指示いただいた振替出金については、当日中にお振替いたします。なお、正午より後にご指示いただいた振替出金については、翌営業日の振替になる場合があります。

（注）取引終了後の値洗いによって出金可能額が確定しますので、実際の出金額はご依頼いただいた出金請求額を下回る場合があります。

値洗い

毎営業日の取引終了後、建玉がある場合、清算数値で建玉や代用有価証券の評価替えを行います。これを「値洗い」といいます。値洗いの結果発生した先物取引の評価損益（手数料等含む）は、受入証拠金総額に加減算します。ただし、計算上の利益（先物評価益）の払出し（出金）はできないものとします。

証拠金不足

建玉の値洗等により、受入証拠金総額（※）が証拠金所要額を下回った場合、もしくは現金証拠金残高（※）が現金支払予定額（先物評価損を含みます）を下回った場合には、翌営業日の１５時までに不足額以上の証拠金を追加していただきます。なお、証拠金は有価証券による代用が可能ですが、現金不足額については必ず現金を預託していただきます。

※ ： ターゲットバイイングを利用した有価証券オプションの売建玉がある場合、受入証拠金総額及び現金証拠金残高はターゲットバイイング拘束額を差し引いた後の額とします。