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2016年7月11日

台湾加権指数は台湾版のTOPIXです

日本の南に位置する台湾は親日的な国として知られ、昨年は、台湾から日本に367万人の観光客が訪れました。また、1999年の台湾大地震、2011年東日本震災など大きな災害の際には、相互に義援金を送り合い、非常に親密な国でもあります。そんな親密な関係ではありますが、実は、2016年6月末現在、台湾の株式市場に投資する上場商品はありません。7月19日に上場する台湾加権指数先物が唯一の台湾株上場商品になります。

台湾加権指数は、台湾証券取引所に上場しているすべての銘柄の時価総額加重型の平均株価指数になります。いわば、台湾版のTOPIXです。指数の構成銘柄を見ると、台湾セミコンダクターが16%のウェイトを占めており、シャープ買収で日本でも有名になったホンハイが5%のウェイトで次に続きます。

上位5業種だけを見ても、医薬品や小売などディフェンシブな業種が入る日経平均と異なり、台湾加権指数の業種別ウェイトは、約25%が半導体関連、通信機器が22%、プラスチックなどの素材セクターが11%と産業の上流部分ウェイトが非常に高くなっています。そのため世界景気の動向に非常に敏感で、他国の株価に先行して動く特徴があります。

昨年8月の株価の急落局面でも日経平均に1〜2か月先行してトップとボトムをつけています。したがって、日経平均等わが国の株式市場の先行指標としても注目度の高い株価指数です。

買いたいわん!売りたいわん!儲けたいわん!

世界経済の動向に敏感に反応する台湾加権指数ですが、見てるだけではもったいないかもしれません。

日経平均先物で稼いでいるSGX、日本取引所の出資で設立されたヤンゴン証券取引所など、日本に関係ある取引所でも日本語のホームページはありません。そんな中、台湾証券取引所はかなり詳細に日本語対応のページを作っています。中には、東京証券取引所が毎週発表している「投資部門別売買動向」に該当する主要3法人売買統計を日次で公表しています。

台湾証券取引所 URL:http://www.twse.com.tw/jp/

これほどしっかりと日本語での情報開示をしているので、例えばこのような指標を作ることも可能です。

海外投資家売買比率 = 海外投資家ネット売買代金 ÷ 市場の売買代金

グラフからは、おおよそ市場の売買代金の20%ほど海外投資家の買いが傾く日があると、いったん海外投資家の買いはピークアウトし、株価が下落していくように見えます。逆に、海外投資家の売り越し金額が市場の売買代金の20%(グラフ中では−20%で表記)に達すると、海外投資家の売りがクライマックスとなり、株価が反騰していくようです。そこで、2014年6月末から、この海外投資家売買比率を使って、+20%を割り込んだら売り、−20%を超えたら買いのサインとして、バックテストを行いました。結果は、2016年6月末で3,330ポイントの利益となりました。

台湾証券取引所のホームページでは、さらに細かいデータも日本語で閲覧できますので、もっとうまくトレードをすることもできるかもしれません。